日本グランデ株式会社｜グランファーレブランド

万一の災害に備えた堅牢な構造を施すことは、住まいにとって最も大切なことのひとつ。安全に暮らせるために、耐震性、耐久性、耐火性に優れた基本性能はもちろん、遮音性など、集合住宅におけるプライバシーを確保することも求められます。日本グランデは建築基準法、住宅の品質確保の促進等に関する法律などさまざまな法的規制を基に、当社独自の厳しい品質基準を設定し、住宅性能表示制度にも対応。見えない部分にも、安心と快適を得るためのこだわりを大切にしました。さらに皆様に安心してお住まいいただけるマンションをお届けするために、ご契約者様には詳細な工事進捗状況と、施工に関するトピックスなどを交えて、定期的に「工事施工通信」としてご報告しています。また一般ユーザーにも物件ごとの工事進行の詳細な情報を“WEB”で公開しています。住む人の視点を踏まえた住まいづくりへの取り組みを、設計・施工から完成まできちんとお知らせしたいと考えています。私たちの住まいづくりに対する気持ちが少しでも伝わればと、妥協はせず厳しい視点で施工管理してまいります。そこにお客様の安心と安全な暮らしがあると確信しているからです。

■近隣・環境調査
■地盤・地中障害物調査
■有害汚染物調査
■建物配棟計画
■最適な基礎構造の設定
■遣り方立会検査
■支持地盤調査
■掘削工事

●遣り方立会検査1

●遣り方立会検査2

●支持地盤調査

●掘削工事

■試験杭
■載荷試験
■住宅性能評価検査
■基礎配筋検査
■耐圧版コンクリート打設

●住宅性能評価検査（基礎）

●試験杭

●耐圧版コンクリート打設

●鉄骨製品検査

■鉄骨製品検査
■鉄骨建方
■地中梁の配筋
■コンクリート現場試験
■柱配筋検査
■配筋検査
■住宅性能評価検査

●鉄骨建方

●耐圧・地中梁の配筋

●配筋検査

■断熱材厚検査
■玄関・ホール石貼り
■流し台取り付け
■バルコニータイル
■外壁タイル貼り

●断熱材厚検査

●玄関・ホール石貼り

●流し台取り付け

●外壁タイル貼り

■内覧会
■引渡説明会
■入居説明会

日本グランデは、皆様に安心してお住まいいただけるマンションをお届けするために、建築基準法、住宅の品質確保の促進等に関する法律などさまざまな法的規則を基に、当社独自の厳しい品質基準を設定。それらを守った設計・施工を行うことにより、より安全で、より快適な住宅品質を備えたマンションとして、皆様の信頼をいただいています。

マンションの建築は規模が大きく、その分基礎から竣工までの期間がどうしても長くなってしまうものです。それだけに、入居を楽しみに待っていらっしゃるお客様にとっては、工事がどこまで進んでいるのか気になるところでしょう。そこで日本グランデは、詳細な工事進行状況と施工に関するトピックスなどを交えて、定期的にお知らせしていきます。きめ細かな報告書を受け取ることで、お客様には我が家が少しずつ建ち上がっていく喜びを実感していただけるでしょうし、建物の構造に関する疑問や見えない部分に対する不安の解消にもつながります。また、私たちの工事に対する取り組みや品質管理の姿勢を知っていただけるものと確信しています。

2000年4月に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）に基づき、新たに住宅性能表示制度が設けられました。この制度に従って新築分譲マンションの性能を国土交通大臣が指定した第三者評価機関が設計と施工の2段階で、住まいの強度や安全性、省エネルギー性能などを客観視かつ公平に評価するのが、住宅性能評価です。まず建物を建てる前の設計段階で「設計住宅性能評価」を取得。合わせて、実際に現場で設計通りに施工されているかどうかを検査する「建設住宅性能評価」についても取得しています。設計・施工の安全性や信頼性が揺らいでいる昨今ですが、見えない部分の品質や責任について、真面目に取り組んでいる姿勢をご理解いただきたいと思います。

建物の安全性を確保するために、しっかりとした地盤調査はもちろん、設計当初から構造設計者との入念な協議を重ねて、適正な構造計画を実施。さらに第三者機関の審査を受けて取得する設計住宅性能評価書を取得。安心して暮らしていただけるよう取り組んでいます。

品確法では「住宅性能表示制度」の他に、すべての新築住宅の基本構造部分について、欠陥（瑕疵）が見つかった場合は、引き渡してから10年間は瑕疵の修理を無料で受けれる「瑕疵担保責任保証の特例制度」を定めています。「グランファーレシリーズ」では、お客様の安心のために、第三者の機関である「財団法人　住宅保証機構」が運営する住宅性能保証制度を利用します。「住宅性能保証制度」とは、新築住宅に対して義務付けられている10年間の瑕疵保証を、業者が確実に行えるように、第三者の立場から補修費用を保険という形でサポートするしくみです。もし万が一、保証期間中に登録業者が倒産しても住宅保証機構が補修費用の約95％を保険金としてお支払いする安心の制度です。

「建設住宅性能評価」は現場で設計図通りに建設されているかどうかをチェックするためのものです。設計図の段階から審査がはじまり、工事段階を計6回の厳しい現場検査を行い、評価されます。

建設住宅性能評価書が交付されたマンションについて、欠陥や表示が真実と異なるなど何かしらかのトラブルが生じた際、品確法により国土交通大臣が指定する「指定住宅紛争処理機関」に紛争・仲裁処理を申請でき、調停や斡旋を受けることが出来ます。

写真は、国が指定する第三者機関による現場の検査風景。建物の安全性を確保するために、しっかりとした地盤調査はもちろん、設計当初から構造設計者との入念な協議を重ねて、適正な構造計画を実施。さらに第三者機構の審査を受けて取得する設計性能評価書を取得。安心して暮らしていただけるよう、取り組んでいます。